新卒採用に資格は求められているか
就職活動をするときは、本人のスキルを示すことができる資格があると有利です。
しかし新卒で採用をするときにはそもそも就業歴がないわけですから、本人のスキルはなくて当然という扱いをされることになるため、資格のあるなしはそれほど重要視されません。
医療系や法律系、技術系など国家資格がなければ就職をすることができないという職種は例外として、一般的な会社員となるときには必ずしも何らかの資格がなければいけないわけではないのです。
とはいえ新卒時に何らかの資格があることで「就業意欲がある」「基礎的な技能スキルがある」ということを示すことができますので取得をすることが全く無意味というわけでもありません。
新卒採用に備えて資格を取得するのであれば、なんでも良いから取得をするのではなく、目指す会社の業務に必要と思われるものを選ぶということが大切になってきます。
業務と関係のない資格を取得していた場合にはあえて履歴書にはそのことは記載しないなど、あくまでも就職をしたい場所のための技能があるということを示すことが重要です。
具体的に新卒の採用で重視される資格としては「TOEIC・TOEFL」「IT系技術資格」「簿記検定」「宅地建物取引士」などがあります。
他にもパソコンスキルがあることを示す「MOS」や、ビジネスマナーがあることを示す「秘書検定」といったようなものも取得していることで高い評価が得られます。
営業関連の仕事をする場合には、求人の時点で「普通自動車免許」以上の免許取得を条件にしていることも有利に働きます。
また資格のアピールと併せて、それを仕事にどう活かすことができるかということが話せると尚良いでしょう。
例）
「TOEICの点数は〇〇点ですが、実際に英語を使用したコミュニケーションも可能でビジネス英語も勉強中です」等
学部や学科に関係する資格は好印象
取得する資格として、在学中の学部学科に直接関係のある資格を取得しておくことで面接時に学校で学んだこととの相関性がアピールでき印象を高めることができます。
例えば、法律系学部の人が行政書士や司法書士などの難関資格を取得していた場合、在学中どの程度学習に打ち込んだかということを示すことをできるとともに、しっかり将来を考えて学生生活を送ってきたということを客観的に示すことができます。
ただし行政書士や司法書士、税理士、公認会計士といった難関資格はそれを使用して独立開業をすることもできるので、採用面接時に「将来会社を辞めて独立を考えているのでは？」と聞かれてしまうかもしれません。
仮にそのように思っていても、そこで本音を伝えてしまうと企業としては「うちは人を教育するために採用するのではない」と悪印象を持たれてしまう可能性もあるため注意が必要です。
しかしながら、実際に会計士の求人サイトを見てみると、若手の育成に力をいれている税理士事務所が多くあるため、あえて独立したいという大きな目標を掲げてやる気をアピールするというのもプラスに働く可能性もあります。
会計士や税理士といいましたが、この業種だけではなく法律系の資格のほか、情報処理系の難関資格や工学系の技能国家資格にも同様のことが言えます。
難関資格をアピールするのであれば、就職後にそのスキルを会社にどのように活かすことができるかをしっかり説明するようにしましょう。